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学校の居心地向上検証プロジェクト

基本情報

進捗状況	募集前
対象疾患	学校の居心地
試験開始日（予定日）
目標症例数	1400
臨床研究実施国	日本
研究のタイプ	介入

試験の内容

介入1	１．主要アウトカムの測定尺度であるBBSCQによる学校の居心地のベースライン評価にもとづき、学校の居心地の４つの下位項目（生徒と教員の信頼関係、生徒同士の信頼関係、学校の運営方針に関われる感覚、学業へのコミットメント）のプロフィールを可視化し、得点が低い下位項目の改善に集中的に取り組むことで、生徒のニーズに焦点を当てたテイラーメイドの取組を決定・実施する。 ２．居心地改善のための具体的な取組は、生徒自身が学校の居心地を高める活動を主体的に進められる構造の下で実施する。具体的には、A）生徒コアチーム・B）教職員コアチーム・C）両者をつなぐ外部人材（コーディネーター）を配置して進める。 A）生徒コアチームは、生徒の学校生活におけるニーズを集約し、これを満たすための取組案をコーディネーターと共に作成し、教職員コアチームに提案する。 B）教職員コアチームは、生徒コアチームの提案を学校全体で実施できるように協議・支援する。 C）外部人材（コーディネーター）は、生徒コアチームと教職員コアチームとの協議がスムーズに進むように生徒のニーズを教職員に橋渡しする役割を担う。 ３．取組を学校全体に行き渡らせ、広く生徒のニーズを引き出し、そのニーズにもとづいて生徒が主体的に学校の居心地を改善するため、コーディネーターの支援の下、必要に応じて以下の取り組みを実施する。 ・生徒のニーズを引き出すための投書箱の設置 ・取組案に生徒全体のニーズを反映させるための全校生徒に向けたアンケート調査 ・取組の進捗状況を周知するための広報活動（下は活動例） 　・ラジオの共同作成・放送 　・ウォールマガジンの共同作成・展示 　・集会等のイベントにおけるグループ発表 　・上記の展示・発表に対する投票によるコンペティション 　・生徒コアチームによる活動報告（PTA代表者も参加）
介入2	（続き） ４．学校の居心地を高めるために不可欠な要素として、スマートフォンやSNS使用、メンタルヘルス、いじめ、多様性・公平性・包摂性に関するディスカッション機会を持つ。ディスカッションの成果物は３の取組と同様にして、校内に広めていく。 ５．３および４について、具体的な取組を進めるために必要な場合は、全校生徒から新たに実行委員を募集する。 ６．コーディネーターが上記の役割を担うため、学校に入る前に１週間程度の研修を実施する。また、月に２回程度、各学校での活動をシェアする定期的なピアスーパービジョンを実施する。加えて、現場でのスーパービジョンを月２回程度実施する。 ７．上記の活動がスムーズに進むように、教員に対して、取組の主旨を理解してもらうためのワークショップ（２時間程度）を実施する。 対照校には効果検証期間の１年間は通常の学校活動を継続してもらい、効果検証終了後に上記と同様の取組を実施する。 ※研究参加への同意について 参加校には、1年目または２年目に居心地向上の取組を実施することと、どちらのタイミングで取組を実施するとしても、２年間はアンケート調査を継続して実施することを伝える。取組やアンケート調査は学校の教育活動の一環として実施してもらうため、特別な同意は必要ない。ただし、アンケートデータを研究利用する際には、生徒および保護者に対して、文書の配布および学校のホームページでオプトアウトの機会を提供する。 ブラインド化の方法 介入校・対照校ともに、全校集会やアンケート等を通して学校の居心地を向上するための取組を継続的に実施していることを伝えることで、生徒に対する介入のブラインド化を実施する。
主要アウトカム評価項目	子供が感じている学校の居心地（School climate）を自記式質問紙（日本語版Beyond Blue School Climate Questionnaire（BBSCQ）（Shinde et al., 2019; Sasaki et al., in preparation））により評価する。回答は２件法から４件法に変更して用いる。介入前と介入8か月後のBBSCQスコアの変化を主要アウトカムとする。 Shinde et al., Lancet, 2019;392(10163):2465-77
副次アウトカム評価項目

対象疾患

年齢（下限）
年齢（上限）
性別	3
選択基準
除外基準